やってみようTrial&Error

MECQあけまで1日 3回分の復習(英文ニュース)

やってみよう
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5月は、英文ニュースで世界を読む会に3回参加しました。
予習に時間をかけるよりも、しっかり復習することが先生のおススメなので備忘記録を残しておきます。

5月に参加したもの

5/09(土)「外食産業を悩ますもの 香港に学ぶ先進事例」
5/17(日)「このパンデミックが全てを変えるわけではない」
5/30(土)「中国の一帯一路構想の巨額の借金に苦しむ途上国」

4/28付NYTの記事を読解(テーマ:外食産業)

私が初めて参加したのは5/9(土)。この日は、4/28付けニューヨークタイムズから”Puzzle for restaurateurs: How to dine out in safety“という記事を読みました。参加者は13名(男4女9)でした。

パンデミックにより、各国の外食産業は大きな打撃を受けています。
アメリカのレストラン業界では、営業を再開するかどうか、どのような方針をとるか、意見が分かれています。

この記事では、先進的な事例として香港のブラックシープ・レストランの取り組みが紹介されています。営業を再開したいレストランは、無料でダウンロードできる、COVID-19HANDBOOK(英語/日本語)から学ぶことができます。

個人的な意見:営業を再開できるかどうかは、レストランの経営基盤次第なのだと感じました。半年から1年くらい閉店していても耐えられる財政力があれば、開店によって生じるリスクを避けるだろうし、自転車操業しているところは、以前の稼働率が半分になろうとも、再開せざるを得ないでしょう。

結局のところ、外食産業に限らず、非常時を乗り切れるのは、基礎体力がある企業のみということでしょう。

5/3付NYTの記事を読解(テーマ:今後の世界情勢)

2回目の参加は5/17(日)。この日は、5/3付けニューヨークタイムズから”The pandemic isn’t changing everything”という記事を読みました。参加者は9名(男2女7)でした。

寄稿者はRuchir Sharma氏(モルガンスタンレー証券の国際戦略チーフを務める金融のプロ)。彼は、現在の世界情勢はパンデミックが引き起こしたものではなく、以前から水面下で進行していた傾向が、パンデミックによって表面化したに過ぎないという。
問題は、中国や米国などを始めとした各国で自国中心主義的な傾向が強まり、監視社会としてのしくみが強化されることが懸念されること。ソーシャルメディアやオンラインゲームは驚くべき活況をみせ、オンライン会議や授業の普及は加速度を増すでしょう。

個人的な意見:今後の情勢について「大きく変化する」と主張する人と「さほど変わらない」と分析するタイプの論調の2種類が見受けられるが、シャーマ氏は後者の分類に当てはまりそう。それにしても4月米国の調査で、デジタルゲームの利用率が前年同期比で99%増という数値を見て、自分はそうした流行には乗れないタイプだと改めて感じました。どれだけ時間があっても、ゲームをするよりは、本を読んだり、何かを書いたり、筋トレするなどの選択肢しか、私の頭には浮かびません。

ちょっと頭が硬すぎるかもしれないから、少しはゲームをした方がいいのかも。そう思って調べたところ、Nintendoの「あつまれ どうぶつの森」というゲームがクオリティが高いという噂を小耳にはさみました。
しかし、スマホへのダウンロード版だと、フィリピンが対象国外になっておりました。残念。

そして、参加者のおひとりが、4月13日付NYT掲載のマイケル・サンデルの寄稿も興味深い内容だったと共有してくださったのがとても嬉しかったです。

Are We All in This Together? By Michael J. Sandel
The pandemic has helpfully scrambled how we value everyone’s economic and social roles.

5/20付NYTの記事を読解(テーマ:中国の一帯一路構想)

3回目の参加は5/30(土)。この日は、5/20付けニューヨークタイムズから”Poor Countries Borrowed Billions from China. They Can’t Pay It Back”という記事を読みました。参加者はオブザーバーも含めて18名(男2女16)でした。

朝からインターネットの調子が悪く、自己紹介まではOKだったものの、途中でPCからスマホに使用機器を変更するなど、バタバタして焦りましたが、何とか最後まで受講できて良かったです。

パキスタン、エチオピア、ガーナ、カザフスタン、スリランカなど、発展途上国へ貸付と援助を行ってきた中国。しかしパンデミックにより債務国が中国に負債の返済免除や猶予を求めています。

いまやIMF(国際通貨基金)よりも、多くの国をサポートしている中国の一帯一路構想は、以前から、その内容が問題視されていました。
借金が返せない場合は担保として要所(港など)を接収することになっていること、もともと貸付ができないような財政状況の国に返済不可能な貸付を行っているのではないかという点、などによってです。

債務国である国々は連帯して、債権国である中国への要求を強めたいのですが、中国側は、それを阻止したい考えです。

個人的な意見:私は、どうしてどの国も、中国の世界戦略に対抗できないのだろう、という素朴な疑問を持っています。以前、中国の思想と国家戦略について書かれたものを読んだのですが、中国の指導者は、古来から中国が世界の中心である中華思想を受け継いでいるそうで、世界の指導者として他の国々をリードすることが当たり前と考え、戦略を立てるのです。ある意味、世界を制覇する、みたいなノリ。それを読んだとき、漫画みたい、と非現実的なものとして捉えていた自分の無知さに呆れます。

世界連合も、アメリカも、日本も、中国の戦略に対して打つ手がなければ、世界地図は密かに塗り替えられていくでしょう。自由、平和、平等の理念や、公平性が担保され、そこで暮らす人々が安心して安全に暮らせるのであれば、どこの国の誰が、この世界のリーダーになっても、私は構いません。中国は、それが本当に実現できるのでしょうか。

アジア各国が気付き始めた中国「一帯一路」のヤバさ パキスタンも「借金の罠」に尻込み(ニューズウィーク日本版)2018年10月5日(金)17時00分

追記:コロナ禍で一帯一路に黄信号、遠ざかる「中国の夢」
習政権 日経ビジネス コラム(ビジネス) 中国・台湾2020/7/20 2:00

関連動画

5/30のクラスで飯田先生が見せてくださった記事に関連する動画。動画を見てから記事を読むと、さらに理解が深まるので助かります。

これも、先生のおすすめ記事。確かに洋書を1冊読み切るのは大変。私はkindleとAudibleを併用すれば、何とか頑張れることが分かったけれど、紙の本だと、まだまだ苦手意識がありますね。

「英語の長文」が読めるようになる意外なコツ/情報収集力が格段にアップ!


雑談

**2020年3月16日にフィリピン政府からアナウンスがあって、マニラは3月17日(火)から4月12日(日)までEnhanced Community Quarantine (ECQ)を実施中だったが、4月7日(火)に4月30日(木)まで延長が決定。4月24日(金)に発表があり、5月15日(金)まで再延長が決定。5月13日(水)に発表があり、検疫体制をMECQ(Modified Enhanced Community Quarantine)に変更し5月31日(日)まで行うと発表。5月16日(土)規制が緩和されショッピングモールの営業が開始。5月31日現在MECQ17日目。のこり1日。
5/30(土)久しぶりに弟一家とZOOMで会話。最初はLINEを使っていたのだが、通信が安定せず、通話が途切れがちに。
ZOOMに切り替えたらスムーズになった。いくつか代替手段を持っていると、こんなときも安心。

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